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| 〜強化拠点における一貫指導の拡大と計画的な強化活動を基本に、
競技力向上システムを再編整備〜
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２０００年とやま国体に向けた取り組み
本県の国体に向けた選手強化は、平成元年３月に策定した「富山県選手強化計画」に基づき、平成２年１１月、富山県競技力向上対策本部を設置し、「育てながら勝つ」を基本方針として計画的に進めてきました。「育てながら勝つ」とは、次の三点を意味しています。
１ ジュニア層から青年層まで一貫した育成強化を行うこと
２ 本県で育ったジュニアの受け皿となる企業チームを育成すること
３ 競技団体の指導体制を育成強化すること
この方針のもと、年齢別に強化の方策を明らかにし、強化指定選手・チーム制度を採用して、海外を含む長期合宿遠征や医・科学トレーニングの実施、高額特殊備品の購入や高額な使用料負担の助成などに積極的に取り組んできました。
また、優秀指導者の確保、養成に努めるとともに、アドバイザー制度も取り入れて指導体制の強化を図ってきました。
選手の育成や指導体制の強化に合わせ、競技団体の内部組織も充実してきています。
これらの取り組みとともに、各種大会、練習会、セミナー・教室などが頻繁に開催され、未普及競技の振興など、スポーツ人口の拡大に向けた取り組みも積極的に行われてきています。
このような、競技団体、企業、学校、行政が一体となった組織的、計画的かつ広範な取り組みが、男女総合優勝となって結実したものと言えましょう。
２０００年とやま国体後の競技力向上システムの考え方
従来、選手強化は、ほとんどが企業、学校単位で行われてきました。
国体に向けた選手強化を図る中で、競技団体の指導、調整により、強化拠点において中・高校生選手と成年層の合同練習が行われるようになり、年齢差を超えた一貫指導の導入が進みました。
２０００年とやま国体における少年勢の活躍の背景には、こうした取り組みがあったからこそと考えます。
従って、今後の競技力向上システムは、国体を機に整備された施設などを活用した一貫指導体制を、さらに拡大した形のものと考えています。
各競技団体においては、一貫指導体制による強化活動を前提に、活動目標を高く掲げ、長期的展望に立脚した具体的かつ明確な短・中期強化計画を定め、強化に取り組まれるよう期待します。
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１ 通常練習施設の整備
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○企業スポーツ施設や学校体育施設などの通常練習施設は、競技力向上を図る基盤となるものです。
このため、競技団体に対し、通常練習施設に必要な高額特殊備品購入の助成を継続します。
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２ 強化拠点｢専門トレーニングセンター｣の整備
一貫指導が効果的に行われるためには、小学生や中学生・高校生選手、企業・クラブチーム所属選手などが合同で練習できる拠点施設が必要です。
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○県スポーツ施設のほか、市町村スポーツ施設の理解を得て、これらの施設を、競技の特性や競技団体の活動実態などを踏まえ、一貫指導、合同練習の拠点となる「専門トレーニングセンター」として位置付けます。
また、「専門トレーニングセンター」としての機能が十分発揮できるよう、トレーニング機器などの整備を助成します。
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３ ｢セントラルトレーニングセンター｣の整備
県総合体育センターを、本県競技力向上の中核を担う「セントラルトレーニングセンター」として位置付け、最新のスポーツ医・科学研究成果に基づくトレーニング実践や指導が適切に行える拠点とします。
競技団体が定期的に合同練習を行う拠点が「専門トレーニングセンター」であることに対し、一貫指導体制の中核となる拠点が「セントラルトレーニングセンター」です。
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○医・科学トレーニング指導・相談機能の充実
トレーニング指導や相談に携わる専門スタッフを充実するとともに、科学的トレーニング推進委員会及び推進専門委員会の活動を拡充します。
また、最新のスポーツ医・科学研究の成果を踏まえた施設・設備の整備について、総合的見地から検討します。
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○関係機関などとの連携の推進
今後、国のスポーツ科学センターや国内・外のトレーニングセンターなどとのネットワークの整備を推進するとともに、競技団体、スポーツドクター、学識経験者、スポーツ施設などとの連携を強化します。 |
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トップレベルの選手を育成するためには、スポーツ医・科学に立脚した一貫指導プログラムに基づき、ジュニア期から組織的・計画的に育成・強化を図ることが重要です。
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○一貫指導プログラム策定の促進
競技団体に対し、現在、中央競技団体が策定を進めている競技者育成プログラムなどを参考に、独自の一貫指導プログラムを策定するよう促します。 |
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○強化の一元化の促進
競技団体による指導の一貫性、連続性の確保と将来性豊かなジュニア選手の早期発掘に資するため、競技団体に所属する組織やチームに対する指導体制の整備・充実（「競技団体による強化の一元化」という。）を一層促進します。 |
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ジュニア期からの一貫指導を促進するため、競技団体の強化計画をもとに、次の枠組みから支援します。
１ 強化指定制度の継続と指導体制の充実
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○これまでの強化指定（選手・チーム）制度を再編し、継続します。
また、指導者に対する研修助成、国内外の優秀指導者の招聘により、競技団体の指導体制を強化します。
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２ 強化活動に対する支援
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○競技団体の指導、調整をもとに、ジュニア、中学生、高校生、成年の各世代における通常の強化活動、長期合宿遠征、全国大会参加及び専門トレーニングセンターにおける合同練習などの強化活動が組織的、計画的、系統的に実施されるよう支援します。
野球、サッカー、駅伝などの重点強化に努めます。
また、高額な施設使用料や特殊消耗品購入などに対し助成します。
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３ 支援体制の一元化
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○競技団体を中心とした一貫指導を徹底するため、強化活動に対する支援は、競技団体を窓口としたものに一元化します。 |
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企業チームは、本県競技力向上の牽引役、地域スポーツ文化の核、本県ジュニアの将来の活動の舞台などとして、今後とも大きな期待が寄せられています。
このため、全国大会などへの参加や競技活動の取り組みを支援します。
また、今後、クラブチームとして、新たな展開を図ろうとするチームに対しては、主体性に配慮しつつ、組織確立までの一定期間について、その取り組みを支援します。
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